患者の健康にとってほとんど、またはまったくメリットのない「低価値（ローバリュー）な医療」は、日本でどれくらい提供されているのか。筑波大などのチームが解明に取り組み、結果を米医師会雑誌の関連誌で報告した（https://jamanetwork.com/journals/jama-health-forum/fullarticle/2834906）。

　低価値医療にはさまざまなケースがあるが、「風邪に対する抗菌薬の処方」が典型的だ。ウイルス感染が原因となる一般的な風邪には、細菌をやっつける抗菌薬を使っても効果がないうえ、本来効くはずだった薬が効かない「薬剤耐性菌」を招いてしまいやすい。

　こうした医療に費やされる額は、国内で年間約1千億円にものぼると推計されている。

■患者250万人のデータ分析

　チームはまず、米国内科専門医認定機構（ABIM）がつくった低価値医療のリストや、チームが過去につくったリストをもとに、患者にとって身近な診療所で提供されがちな低価値医療10項目を新たに選び出した。

　そのうえで、国内約3千カ所の診療所でなされた外来患者への診断や処方に関する情報のデータベース「JAMDAS」を用い、2022年10月からの1年間に受診した成人患者に対し、10項目の低価値医療がどれほど施されていたかを分析。患者の年齢や性別、病気内容の違いなどが結果に影響しないよう統計学的に調整した。