スウェーデンなどで学力低下を背景に教育のアナログ回帰が進むことを取りあげ、日本国内のデジタル化の課題を指摘する報道が増加している。しかし、これらの報道には、いくつかの疑問点が残る。

1. 世界的にも、教育のアナログ回帰が進んでいるのか？

2. 教育のデジタル化と学力の関連性について、データは何を示しているのか？

3. 日本の教育のデジタル化は、国際的にどのような評価を受けているか？

4. 今後の世界の教育デジタル化は、どのように進んでいくのか？

　これらの教育のデジタル化を巡る議論を深めるためには、客観的なエビデンスに基づく議論が不可欠だ。OECD（経済協力開発機構）は、国際的な教育政策に中立的な立場から調査を行い、データを提供する。

　今回は、OECD教育スキル局就学前学校教育課（PISA担当）の小原ベルファリゆり氏へのインタビューを実施。インタビューの前編では、教育のデジタル化を巡る国際的な動向、デジタルと学力との関連性について掘り下げていく。

●「教育のアナログ回帰」　世界的に進んでいるのか？

――早速ですが、教育のアナログ回帰は、世界的な潮流なのでしょうか？

　確かに、教育現場におけるアナログ回帰の議論は、スウェーデンやノルウェーなど、一部の国で見られるものの、世界的な主流とは言えません。OECDのデータによれば、多くの国はデジタル化の流れに乗っています。デジタルによる教育機会の拡大と、デジタル化に伴うリスク管理のバランスを取る方向に進んでいます。なお、OECDは、ICTツールだけでなく、より広い意味でのデジタル化を捉えています。