パリ・サンジェルマンが、将来の新スタジアムの建設候補地として、パリ郊外のエソンヌ県マッシーとイヴリーヌ県のポワシーの調査を継続すると発表したのは、6月10日のことだった。
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 パリSGは1974年から現在まで、パリ市が所有するスタジアム「パルク・デ・プランス」を年間200万ユーロ(約3億4千万円)の賃貸契約(期間は2044年まで)で使用している。そこでクラブを所有するカタール・スポーツ・インベストメンツ(QSI)は、現在の収容人数を4万8000人から大幅に拡張(6〜9万人)する計画を立て、推定で5億ユーロ(約850億円)を投資する準備があることを明かしたが、その前提条件としてスタジアムの所有権の譲渡を市に求めていた。

 しかし、アンヌ・イダルゴ市長は「パルクは売り物ではない」と断言し、クラブの度重なる買収提案も拒絶。すると今年3月、パリSGのナセル・アル=ケライフィ会長は「パルクのことは好きだし、誰もがそうだろう。しかし、このままでは我々は死んでしまう。欧州のビッグクラブはどこも、8万〜9万人収容のスタジアムを有している。ファンのためにも、我々もそのレベルに到達しなければならない」と主張。最終決定は2026年11月に下されるという。
  フランスの日刊紙『LE FIGARO』紙は、「新スタジアムの完全所有を通じて、クラブは『チケット収入の増加』『ホテル、レストラン、ショップ、博物館などの複合施設』『高額のネーミングライツ契約』『通年でのイベント開催(コンサート、eスポーツ、企業イベント等)』によって収益の最大化を目指す。これは、トッテナム・ホットスパー・スタジアムやロサンゼルスのSoFiスタジアムなど、近年のスタジアムに倣ったものだ」と説明し、シーズン毎に数千万ユーロの追加収益が見込まれると予想する。